東大は2月14日、2023年度学校推薦型選抜の最終合格者を発表した。全学部・学科合計で100人程度の募集に対し、前年度と同数で過去2番目に多い88人を合格とした（表1）。合格者のうち、男性は前年度から3人増えて53人、女性は3人減って35人（表2）。女性比率は39.8%で、前年度比で3.4ポイント減少。過去6年間で最低の数字となった。
本年度は志願者のうち、女性が111人で、全体の43.9%となっていた。推薦入試担当の武田洋幸執行役・副学長は合格者の女性比率の推移について、今回の志願者の女性比率との違いも踏まえ「女子（の比率）が大きく下がったという認識はありません。（中略）気になる傾向であることは確かです」と今後様子を見たいと述べた。推薦入試制度で女子枠を設立することについては、全く考えていないと説明した。
東京の高校の出身者は27人で、合格者に占める割合は3割を超えて過去最多だった。推薦入試制度で男女比率とともに東大が重視する出身高校の地域の多様性は「大きく変わっていない」印象だとした。
経済学部では前年度22人だった志願者が8人に減少。募集定員の目安である10人を下回り、合格者は7人だった。志願者数は、法学部でも14人で前年度に比べて13人減少した一方で、理学部は20人増加の48人、工学部は8人増加の75人、農学部は8人増加の21人だった。文系の学部で減少、理系の学部で増加する傾向が見られたことについて「今後検討していきたい課題の一つ」とした。
学校推薦型選抜（旧推薦入試）は、学部学生の多様性を促進する目的で、後期試験に代わり16年度入試から導入された。一般入試と違って、募集枠は科類ではなく学部ごとに設けられる。21年度には1校当たりの推薦可能人数を合計4人に増やし、過去最多の92人が合格した。
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