東京大学消費生活協同組合（東大生協）は９月５日、食堂部での新型コロナウイルス感染症と物価高騰の影響について東京大学新聞社の取材に応じた。本年度の客数と売上は昨年度と比較して増加したが、新型コロナウイルス感染症流行前の水準には戻っていない。一部メニューで行われた価格改定や原材料の変更は、原材料や人件費などの高騰が背景にあると明らかにした。

新型コロナウイルス感染症

　東大生協によると、前期教養課程などで原則対面授業が再開した直後の昨年度比で客数は25％増加、売上は38％増加した。全面オンライン授業実施前の2019年度と比べると食堂部は客数で28％減少、売上で27％減少の状態だという。本郷地区では中央食堂に利用が集中し、本郷第二食堂、本郷銀杏メトロ食堂、農学部食堂の客数が回復していない。昼の客数は新型コロナウイルス感染症流行前の水準まで回復したが、朝と夕方以降の利用が回復していない。学内での課外活動がコロナ禍以前ほど活発でない可能性が原因として考えられるという。

　生協食堂では、新型コロナウイルス感染症の「５類感染症」移行後も部分的にアクリル板を残している。早期の撤去を望む利用者の意見が多い一方、抵抗なく相席することができるようにアクリル板を残すことを望む意見も一定数あるためだという。

物価高騰・食料調達難

　生協食堂は本年度春に一部メニューで価格変更や原材料の変更を行った。原材料価格の高騰、人件費高騰、エネルギー価格高騰、消耗品価格高騰などを受けた対応だという。

　物価高騰や食料調達難の影響で原材料の変更も行った。駒場食堂１階や本郷では、昨年秋に麺をリニューアル。既存使用麺が大幅な価格高騰で使用を継続できなかったため、価格高騰幅が既存使用麺より少ない別の麺を導入した。麺の味や品質を変化させずに、現在の販売価格で提供できるようにしているという。

　食料調達難は鳥インフルエンザの影響も。卵を使用したメニューがほとんど提供されなくなっていた。８月末から温泉卵をはじめ順次仕入れ可能になっているという。

　東大生協によると「利用アンケート等からも『高値感』が出ているのは事実」だと言う。東大生協は主食・主菜・副菜の組み合わせで健康的な食生活の応援を目指し、さらに少しでも安価に抑えられるような商品提案を進めていきたいとコメントした。

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