鎌田真光講師（東大大学院医学系研究科）らの研究グループは、東京2020オリンピックをきっかけとした国民のスポーツ、運動実践の変化は確認されなかったと発表した。スポーツの普及には関係機関が一体となり戦略的に取り組む必要があるとの考えを述べている。成果は、8月6日付でInternational Journal of Behavioral Nutrition and Physical Activityに掲載された。

　大会組織委員会が作成した「アクション＆レガシーレポート」では、スポーツ実施率が向上したと報告されたが、調査の段階で算出方法が途中で変更されていた。今回の研究は調査方法に変更がない、あるいは結果への影響が小さいと考えられる調査データのみを用いて分析した。

　研究では、06年から20年の全国調査データを用いて、東京オリンピックの開催決定前後の国民全体の身体活動・スポーツ実践がどのように変化したかを検証した。結果、大会の開催が身体活動やスポーツ実施率の向上にほとんど影響していないことが分かった（図）。

　オリンピックを契機としたスポーツ実施率の向上というレガシーの実現には、大会組織委員会、国際オリンピック委員会、国・地域の行政機関、スポンサー企業などが一体となり、多面的、戦略的に取り組む必要があると鎌田講師らは述べている。