MITメディアラボ所長の伊藤穣一氏（写真）に加え、NYTimesのアマンダ・コックス氏、ハフポのニコ・ピットニー氏 がプレゼンし、朝日新聞社取締役の西村陽一氏がモデレーターを務めるパネルディスカッションが開かれました。
Twitterのハッシュタグ｢#未来メディア｣を使ってリアルタイムで投稿される質問は津田大介さんが集約し、登壇者側へ適宜投げかけていました。

・「MIT×朝日新聞」で語られたメディアの未来その1 #未来メディア

上記のTogetterが当日の議論の流れを綺麗にまとめているので、この記事では気になった部分についてのみ書いていきます。NYで最先端を走る3人へ投げかけられた主要な質問は、やはり「人材」と「ビジネスモデル」に集中しました。

「人材」について – 担い手はいるのか

デー タ分析を可視化し伝える”データジャーナリズム”の手法が流行りつつあります。しかし、統計学を専攻していてビジュアル化の技術もあるのにジャーナリストを志したアマンダ・コックスのような人は伝説上の生き物｢ユニコーン｣のようなもので、数学の才がある人が儲かるウォールストリートに流れてしまうという話を伊藤穣一さんがしました。

アメリカにおける、大手メディアから新興への移籍の話もありました。身軽な新興テクノロジー企業が大手メディアのスター記者をどんどん引き抜いており、伊藤 穣一さん曰くこれはまさに「ゴールドラッシュ」。優秀な学生はシリコンバレーに殺到して、そこからイノベーションが起きるのではないかという話でした。シ リコンバレーと対極に位置するニューヨークのメディア企業は、巻き込まれていくばかりなのでしょうか。
対するNYTimesのアマンダは、「大手のパブリッシャーが担えないはずはない、様々な実験ができる」と力強く述べました。

「ビジネスモデル」について – ネットでどうやって稼ぐか

ハフポのニコ・ピットナーは、これまでハフポがいかに読者をパーソナライズしてきたのかを説明し、単なるPV数だけでは測れない「エンゲージメント」について語りました。広告収入に依存するハフポならではです。

ウェブではあらゆる数値が可視化されるため、ライター・編集者がマーケターに近い役割も担わざるを得なくなります。そうした時に、ジャーナリズムとビジネスの境界線が曖昧になることも伊藤さんは指摘していました。
あらゆる事が数値化できることが、先に初回した”データ・ジャーナリズム”に取り組めることにも繋がります。しかしこれはビジネスとして考えると割にあうのか。資金の豊富な大手がやるべきか、身軽な新興ができるのか、も論点になりました。

「唯一の正解」は、まだない。

 

筆者が最も気になったのは、「そうしたアメリカの現状を踏まえて、さて日本ではどうなるのだろう？」ということでした。質問をなさった現代ビジネスの瀬尾編集長は、「ネットで調査報道をやりたい」と語りましたが、まだ実現に至っていません。日本最強のウェブニュー ス媒体・ヤフートピックスの伊藤さんも、コンテンツ作りは子会社がやり、自社で調査報道をしていくプランはないとおっしゃっていました。
やはりネックは、オンラインで必要な人材を集めることと、ビジネスモデルの確立でしょう。

では、どうすればいいのか？誰にもわかりません。

生意気な意見かもしれませんが、NYでメディアの大変革を体感している登壇者と、日本で最高峰のネットメディア運営者たち、そして朝日新聞社の敏腕記者が集っても、「メディアの未来」に、一つの明確な答えを出すことはできないのではないか、と思いました。

「仮説」はあっても「答え」は誰も持っていないから、とにかく現場で試行錯誤を繰り返すしかない。実際に行動を起こして、失敗も繰り返して未来を作っていかない限りは分からないものだろう。
そう思ってとある挑戦的な質問をハッシュタグで投げかけたところ、シンポジウムを締めくくるものとして採用されました。

(撮影：荒川拓)