東大の藤井輝夫総長は6月23日、世界経済フォーラムが20日に発表したジェンダーギャップ指数ランキングを受け声明を出した。同ランキングの2006年の発表開始以来日本が最も低い146ヵ国中125位だったことを踏まえ、日本のジェンダー不平等の常態化を憂慮。高等教育機関の長として状況改善に貢献する決意を改めて強調した。

　藤井総長は「だれもが自らの才能を発揮できるキャンパス」の実現のために東大が開始した取り組みとして、昨年6月の東京大学ダイバーシティ＆ インクルージョン宣言の制定、同年11月開始の女性リーダーの育成に向けた施策「東京大学男女⁺協働改革　#WeChange」などに言及。「東京大学には、構成員のジェンダー多様性を確保し、日常の差別や不正義に一層敏感な批判的知性を備えたリーダーを育てる責務があります」とコメントした。東大の取り組みは日本社会の変革に直結するとの認識も示し、ジェンダーをはじめとした差別を根絶して公正で包括的な社会を実現するために学知を結集するという姿勢を表明した。

　本年度の東大の女子合格率は全体の22.7％で過去最高比率だったが「20年までに3割以上」にするという10年当初の目標は達成できていない。藤井総長は今年4月の入学式でも、東大構成員のさまざまな属性の多様性を高め、集う人びとがのびのびと能力を発揮できるようにすることの重要性を強調していた。

　ジェンダーギャップ指数は各国での男女格差を測るもので、世界経済フォーラムが毎年公表している。指数は「経済」「教育」「健康」「政治」の四つの分野から作成され、0が完全な不平等、1が完全な平等を示す。日本のスコアは0.647で、06年から横ばいとなっている。他国の状況改善などにより、昨年より九つ順位を落とす結果となった。