東大など10の国立大学法人の理学部長は、5月25日に合同でジェンダーバランス是正に向けた連携を示す声明を発表した。全国的に大学で理学部の女子学生比率が低い現状を踏まえ学生のサポートや情報発信に取り組むとしている。

　声明は「ジェンダーバランスのとれた環境を実現し、多様な人材を育成する理学部に」と題したもの。ジェンダーバランスは平等な社会の実現、多様な意見や視点の確保、持続可能な社会の実現などに重要だと述べ、科学や教育での男女間の格差は、SDGsの「ジェンダー平等を実現しよう」にも反することへの問題意識を提示。他の分野でのジェンダーバランス是正に向けても、まず理学部として声を上げるべきだと考えたという。宣言として「性別や国籍等の属性に関わらず、学びや研究を安心して進められる理学部をつくるために、環境を整備し、学生をサポート」「理学部で学ぶことに対する不安を解消できるよう、理学部での大学生活や卒業後のキャリアパスの情報提供を充実」の二つを明示した。

　声明に合わせ、学生や保護者、高校の教員に理学の魅力を伝えるウェブサイト「理学ナビ」を10大学合同で新たに設立。理学を志す学生に向けて、各大学でのキャンパスライフや理学部を卒業・修了後のキャリアパスなどに関する情報を掲載する予定だという。

　文部科学省の調査によると2021年度の理学分野での大学の女性割合（学部生）は27.8%で、他分野と比べて低くなっている。男女問わず、全体の半数近くの中学生が男女比率に極端な偏りがある学校に進学したくないと考えているという進路選択に関する内閣府の委託調査結果（17年度）の結果も踏まえた。

　声明を発表した国立大学法人10大学理学部長会議には、北海道大学、東北大学、東大、名古屋大学、京都大学、大阪大学、広島大学、九州大学の各理学部長、筑波大学理学系組織連絡会議議長と東京工業大学理学院長が参加している。