東大は学内10部局間の連携の下「エネルギー総合学連携研究機構」を7月1日に設置した。政府が目標とする2050年までのカーボンニュートラル社会の実現に向け、文理融合による新たな学問上の理論「エネルギー総合学」の創成と実践を通じて、環境への配慮と経済的利益を両立させた次世代のエネルギーシステムの実現を目指す。「エネルギー総合学」ではエネルギー関連の技術開発や生産から利用に至るまでのエネルギーシステムに加え、政策や制度の設計までを幅広く扱う。

　同機構が主な活動内容として掲げるのは研究開発、教育、社会連携の3点だ。研究開発では、革新的な再生可能エネルギーやCO2削減方法の創出など、社会からの要望が強い技術の実現策を具体的に立案する。教育では、現状の社会課題を分析すると共に望ましい未来社会をデザインし、技術的な課題を未来ビジョンから逆算できる人材の育成を目指す。社会連携では、産学官の連携により研究成果の社会実装を可能にする強力なプラットフォームの形成を目指す。

　東大は過去にもゲノム医療やサイバーインフラなど次世代でニーズが高まる研究分野において学内外で連携し、研究機構を設立してきた。